@article{oai:nagoya-wu.repo.nii.ac.jp:00001188,
 author = {加藤, 恵子 and カトウ, ケイコ},
 journal = {名古屋女子大学紀要, Journal of the Nagoya Women's College},
 month = {Mar},
 note = {P(論文), "家計調査資料を主として調査した結果1.消費支出に占める交通通信の平均割合は6.5～7.0%である.2.交通通信の内訳のうち, 1/2弱は自動車等関係費に支出されている.3.交通と自動車等関係費は二者択一の要因が含まれており,大都市の東京と大阪は公共交通機関の支出に多く使われている.4.通信の支出割合は東京,大阪が上位を占めた.近年キャプテンシステムとか,ビデオテックスによる情報の早期導入により,家庭に居ながらにして,情報を吸収できるように,郵政省は65年をめどに端末機5万台普及を計り,情報量の拡大と共に利用料金の体系化をめざして推められているが,(60年10月19日付,日本経済新聞)公共情報の受け手として,社会の変化に対応できる能力と経済面での支出超過など予想されるので,価値ある選択眼を養うことが一層重要となって来ると推察される."},
 pages = {133--139},
 title = {消費構造における交通通信の地域・年度の動向},
 volume = {32},
 year = {1986}
}